ハワード・ベーカー駐日米大使は、米同時テロ一年を機に、読売新聞に対し、「日本への感謝の手紙」を寄稿した。

　一年の間に様々なことが起きた。
　二〇〇一年九月十一日、シカゴから日本へ戻ろうとしていた私は、同時テロによって、ほかの旅行客同様立ち往生した。

　その時は知らなかったが、日本の皆さんは、このテロ直後から、米国大使館を訪問して献花し、折り鶴を残し、祈りの言葉を捧げてくれた。日本に戻った十五日には、花束やメッセージが山のようになっていたのである。悲劇の日から一年、駐日米国大使として私が最も強い印象を受け、大統領や国務長官、そして米国民に伝えてきたことは、日本国民の善意と揺るぎない支援だった。

　十四日には、小泉首相が米国に対し「できる限りの支援」を約束し、世界貿易センターへの攻撃は「米国のみならず、自由と平和を愛する全世界に対する攻撃である」と語った。それは「アメリカよ、我々がついているぞ」という明確なメッセージだった。
　私が職務に復帰した十七日、まず訪れてくれたのは首相で、他の閣僚や国会議員もすぐ、それに続いた。首相は、真っ先に訪米してブッシュ大統領と会見した世界の指導者のひとりであり、十月に、今度は上海で再会した時、大統領は「テロとの戦いにおいて、日本の首相ほど心強い友はいない」と繰り返した。

　日本政府は十九日、テロに立ち向かうための七項目の措置を発表。十月には、国会が、自衛隊による連合諸国の後方支援提供を承認した。日本の支援は、インド洋上での米英艦船への燃料補給で特に重要だった。今年一月には、六十一か国が四十五億ドルの拠出を約束した「アフガニスタン復興支援国際会議」の開催国として指導力を発揮した。

　一年後、自由諸国は何を成し遂げたのだろうか。国際テロリストの隠れ家だったアフガニスタンには、国民が選んだ暫定政府が誕生し、九十か国で二千四百人以上のテロリストが逮捕・拘束され、百六十か国がテロリストの資産一億ドルを凍結した。テロとの戦いは終わっていないが、我々は大きな歩みを進め、文明世界が結束すれば、テロを打倒できることを証明した。

　この一年間、私は「テロとの戦いで、日本は何をすべきか」と問われてきた。私は常に、これは日本が決断すべきことであると答えてきたし、実際に日本は自ら進むべき道筋を描き、国際社会の責任ある一員として、テロと対決し、米国の友人として行動してきた。米国民も私も、それ以上、何を望むことができたであろうか。ブッシュ大統領と米国民に代わり、私はただ、こう言わせていただきたい。「ありがとう」と。